ショッキングなタイトルである。日本のエネルギーの生命線が途絶えると思いきや、それを商機に変えるという、商魂たくましい。内容を追ってみると
皇太子は安定供給を約束したが…- 「38年までにサウジは石油輸入国に転落しかねない」(英王立国際問題研究所)
- 「30年までには輸入国になる可能性がある」(米シティグループ)
- 理由はサウジ国内の消費量の急増だ。
原油の無駄遣いぶりが悪化
- 「日本はこうした事態に備え、エネルギー調達の選択肢をできるだけ増やす必要がある。サウジのエネルギー消費の効率化に協力する余地も大きいはずだ」
- サウジの1人当たりエネルギー消費量は米国を上回り、日本の2倍近い。一定の国内総生産(GDP)を生み出すために必要とするエネルギー量はサウジの場合、原油換算で世界平均の10倍。世界平均が低下傾向にあるのに対し、09年までの11年間で4割も悪化している。無駄遣いぶりがどんどん悪化している。
「将来は石油と太陽を輸出」
- サウジは政府歳入の大半を原油の輸出収入で得る。輸出量の減少は国家運営に直結する。国内消費を抑え、輸出量を維持するために注目しているのが原発と再エネだ。30年までに16基の原発、32年までに1600万キロワット分の太陽光発電の導入目標を掲げる。
工業団地のスマート化に挑む
- 本来、何よりも必要なのは、無駄遣いに慣れてしまったサウジ国民の意識転換だ。そのためには多額の補助金で低く抑える電気や水、ガソリンなどの料金見直しは避けて通れない。
- しかし、値上げは国民の不満を増幅し、国の安定を脅かしかねない。急激な改革は難しい。経済産業省の関係者は「サウジ当局は子供時代から教育し、次の世代で省エネを定着させるぐらいの時間を考えている」と語る。その間も「隠れたエネルギー危機」(英王立国際問題研究所)は、時限爆弾のようにじわじわその姿を膨らませていく。
石油の代替資源を確保することは喫緊の課題であり、又それが商機であるのだ。
ここで思うことは、経済が教えることは、〈節約する〉ということである。分相応のエネルギー消費を実現することが生態系のバランスを維持することだ。エネルギー保存則は真なのである。
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